アメ株クラブ

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米国株・アメリカ株投資に役立つ情報を共有していくブログです。たった1人の方でも何かしら役立つ情報やインサイトが得られれば幸いです。

【テンプレート付】Googleスプレッドシートで自分のポートフォリオを管理する方法

はじめに

自分のポートフォリオを管理するために、証券会社の口座管理システムや家計簿アプリを利用する人が多いかと思いますが、今日はGoogleスプレッドシートを利用した株価管理について紹介したいと思います。

特に、証券会社ごとに購入株を分けたり(グロス株や〇〇証券、配当株は××証券など)積み立てNISA枠を利用したり、家族口座でも投資していたりすると、資産総額や分布管理が難しくなってきます。その時には、マネーフォーワードのような家計簿アプリと連動して管理することも楽です。 

 

本日はGoogleスプレッドシートで無料でかつ簡単に自分のポートフォリオを管理する方法を紹介します。

記事の最後のテンプレートもつけていますので、是非参考にして自分に合ったポートフォリオ管理シートを作成してみてください。

Googleファイナンス関数とは

Googleファイナンスというサイトは株価を始め通貨レートや、企業のファイナンス情報などを確認できる便利なサイトです。

www.google.com

このサイト内で確認できる様々なデータをGoogleスプレッドシートで関数の形で提供しているのがGoogleファイナンス関数です。

グーグルファイナンス関数の例

関数 内容
"price"

リアルタイムの見積価格 (最大 20 分まで遅延)

"priceopen" 当日の始値
"high" 当日の高値
"low" 当日の安値
"marketcap" 株式の時価総額
"pe" 株価収益率
"eps"  1 株当たりの収益
"high52" 52 週高値
"low52" 52 週安値
"shares"  発行済み株式数

上記はGoogleファイナンスで最もよく使われる属性値のをいくつかピックアップしています。

具体的な関数やその使い方もグーグルが公開しております。

support.google.com

グーグルファイナンス関数の使い方

関数の基本構造は以下のようになっています。

GOOGLEFINANCE(銘柄, [属性], [開始日], [終了日|日数], [間隔])

銘柄のところにティッカー(GOOGなど)を入力し、上記属性を入れます。銘柄と属性以外は表示したい属性によって必要に応じて入力する形になりますので、基本的には、銘柄と属性を入れれば、表示されます。

例えば、社名を表示する属性"name"を使って、

GOOGLEFINANCE(GOOGL,"name") と入力すると

GOOGLの社名であるAlphabetが表示されます。

おなじように 株価を表示する属性"price"を使って、
GOOGLEFINANCE(GOOGL,"price") と入力すると

現在の株価が表示されます。

このようにGoogleファイナンス関数を使えば、簡単に自分のポートフォリオを管理するツールをGoogleスプレッドシートで作成できます。

その他様々な機能がありますので、興味がある方は是非いろいろ試してみてください。

最後に

最後に私が使っているテンプレートを公開しますので、参考にしてみてください。

 

 

 

テンプレートのリンク

ビッグテック企業はどのようにお金を稼いでいるか


2021年、アップル、アマゾン、グーグル(アルファベット)、メタ、マイクロソフトの5大ビッグテック企業は全部合わせて1.4兆ドルの売上を達成した。​

この売上の源泉は何であり、どのように分類されるかについてみてみよう。

ビッグテック企業の売上分析

下の図で示されているようにビッグテック企業が売上を生み出す方法は主に2つある

  1. 私たちに製品を販売する
  2. 私たちに広告主の製品を買わせる

A Breakdown of Big Tech Revenue Streams

アップル、マイクロソフト、アマゾンは1つ目のカテゴリに属している。昔からある企業と同じように、消費者に対して物理的な(もしくはデジタル)製品を販売している。アップルの売上は半分以上がiPhoneの販売によるもので、マイクロソフトはAzureクラウドサービスが全体売上の1/3ぐらいで、アマゾンのオンラインストアの売上は50%ぐらいの売上を占めている。​

一方で、メタとアルファベットは先ほどの3社とは異なる。自社製品を販売するわけではなく、人々の注目を集め、広告主とマッチングさせることが売上の大部分を構成している。メタは売上の98%がFacebook広告から発生しているし、Googleは売上の81%を自社の様々なプラットフォームの広告から発生している。

しかし、売上の構成は異なるものの、ビックテック企業5社は一つ共通点を持っている。それは、ここ数年で売上が急増ていることだ

新型コロナの大流行が企業の成長へ

失業率が増加するなどコロナ過による混乱の中で、ビッグテック企業は素晴らしい売上増加を経験した。​

2019年(コロナ過前)、ビックテック企業の総売上はその前に比べて12%増加した。しかし、2020年に世界的な新型コロナの大流行が始まり、それに応じて様々な経済的問題が発生している中、ビックテック企業の総売上は19%増加した。

さらに、2021年度の総売上は27%増加した。

ブランド

2020年度

売上(億ドル)

2021年度

売上(億ドル)

昨年比

(YoY)

アップル

2,745

3,658

33%
アマゾン 3,861 4,498 22%
アルファベット 1,825

2,576

41%
マイクロソフト 1,431

1,681

17%
メタ 860

1,179

37%
合計 1.1兆

1.4兆

27%

なぜ世界的に社会と経済が混乱している中で、この企業たちは成長できたか?

その理由は新型コロナがトリガになって起こった社会的な変化が、ビックテック企業の製品とサービスに対する需要を高めたためである。​

例えば、外に出られず隔離された人々はオンラインで買い物をしなければならなかったので、オンラインショッピングの売上が増加した。会社のオフィスも閉じられ、完全リモート勤務に移行せざるを得なかったため、ノートパソコンやクラウドベースのサービスに対する需要も高まった。

このような成長が続くか?

最近、ほとんどの国で新型コロナに対する規制が緩和され、世の中は徐々に正常化されている。​

しかし、だからといってビックテック企業の成長が止まったわけではない。新型コロナが変化させた新しい働き方やオンラインで買い物する習慣はこれからも続く可能性が高い。それはビッグテック企業の製品に対する需要も増加し続けるという意味である。​

グローバル企業の役員たちを対象にしたアンケートによると2/3以上がリモート勤務を今後の選択肢として続けると答えている。そして世界のオンラインショッピングの売上は今後も成長し続け、2025年には7兆ドルの規模になると予想されている。

参考:How Do Big Tech Giants Make Their Billions?

 

物価が10%上がるなら、給料も10%上げるべき? インフレと所得に対する偏見について

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最近、アメリカのCPI(消費者物価指数が前年比+8.5%と集計され、インフレーションに対してたくさん議論されており、個人の財政や資産に影響を及ぼしている。残念なことに、インフレが所得に与える影響に対して多くの人が間違って認識していることが1つある。それは以下のような主張である。

昨年より物価が8.5%上がって、会社の給料が8.5%より低く上がったなら、個人の購買力は昨年に比べて悪くなる

一見正しい主張にも見える。物価が8.5%上がれば、給料も8.5%上がらなきゃ去年と同じ生活水準が保てないか?本当はそうではない。上記主張には2つの問題がある。

問題の一つ目は、この主張は個人が体感するインフレがCPI指数と同じであると仮定している。しかし、本当はそうではない。一人一人消費するものが異なるため、私たちはそれぞれ自分ののインフレを持っている。例えば、車がない人であれば、ガソリン代が上がったことに対する影響は少ないだろう。しかし、この主張はこのようなことは考慮せず、個人のインフレがCPIデータと一致すると仮定していることが一つ目の問題である。

二つ目の問題は、「個人の給料」=「個人の支出」であると仮定している。年収が年間支出より多ければ(すなわち、給料の一部を貯金するなら)インフレよりも少ない賃上げ率でも、生活水準が保てることになる。具体的な例を見てみよう。

昨年、税引後の年収1000万円で、その内500万円を生活費として支出したAさんがいるしよう。インフレによって今年の物価が10%上がったならば、同じ商品を購入するためには、昨年より50万円もっと支出が増えるため、総支出は550万円になる。これを相殺するためには、年収はいくら上がらないといけないか。10%ではなく5%の賃上げで「年収(1050万)ー支出(550万)=500万円」で昨年と同じ損益分岐点になる。インフレの半分の数値である。

この単純なAさんの例は、貯蓄をしている人の場合、インフレが10%上がっても年収が10%上げられなくてもよい理由になる。実際、Aさんの場合だと5%以上の賃上げであれば、インフレが10%でもより良い暮らしができる。その理由は5%の賃上げ分は生活を昨年と同じ水準に保つための費用になり(追加の50万円)、残りの賃上げ分は純粋に余るお金になるからである。

結果的に、インフレと賃上げにおいて最も重要なことは、所得に対する支出、そしてそのあまりである貯蓄率である。もし税引後の収入が支出と完全に一致する場合(つまり、貯蓄できるお金が0の場合)は、同じ生活水準を維持するためにはインフレと同じ比率で収入が増えなければならない。しかし、貯蓄をしているなら、給料の賃上げ率がインフレよりも少なくても生活水準を保つための影響は少ない。

次の簡単な公式を使って、インフレを相殺するために必要な収入(賃上げ率)を正確に計算できる。

 

必要収入(賃上げ率)(%) = インフレ(%) – [貯蓄率(%) × インフレ(%)]

Aさんの場合、インフレは10%で、貯蓄率は50%だった。したがって:

必要収入(賃上げ率)(%) = 10% – (50% × 10%)

必要収入(賃上げ率)(%) = 10% – 5%

必要収入(賃上げ率)(%) = 5%

この公式によれば、貯蓄率が0%の場合、インフレと同じ賃上げが必要であることが分かる。

もっとも重要なことは、貯蓄率が低い人ほどインフレの影響をより受けてしまうという残念な結論である。そして、貯蓄率が低い人は収入が少ない人の可能性が高いので、インフレは貧しい人に不公平な悪い影響を及ぼすという意味である。

また、この結論からもう一歩踏み込むと、貧しい人ほど収入を生み出す資産(不労所得)を所有しない傾向があるということがさらにインフレの影響を受けやすくなることに気づける。株式や不動産などの収入を生み出す資産は、インフレが高い期間中に上昇する傾向があるが、資産をあまり持っていない人は、この期間に恩恵を受けられない。

したがって、貧しい人は低い収入によってインフレの影響を受けやすいだけでなく、資産がないことからも影響を受けてしまう。高収入者とお金持ちがほとんど無視している二重の苦痛である。

 

それでは、このような考察から私たちが何を気づくべきだろう。インフレから個人の財政を守るためには、次のようなアクションが必要である。

  1.  貯蓄率を高める
  2. インフレによって上昇する傾向がある収入を生み出す資産を所有する

貯蓄率が高いと、将来の物価変動を相殺するために必要な収入(賃上げ率)が少なくなる。そのため、将来発生する可能性があるインフレに対するリスクヘッジになる。そして、株式や不動産などの収入を生み出す資産を所有することで、自分の資産価値を(ある程度)インフレに追いつかせられる。

このような結論を考慮すると、インフレの影響を最も受けない人は「節約する投資家」であろう。節約のやりすぎも望ましくないかもしれないが、インフレーションと戦うためにはもっとも望ましい習慣である。なぜなら、そもそも消費生活をあまりしないから、物の値段をあまり心配しなくて良い。

もちろん、おなじ歯ブラシをずっと使ったり、洗濯機を自分で作らなければならないという意味ではないが、インフレが心配なら短期的にはお金をなるべく使わないことが最もいい選択しである。長期的には、所得を増やして、時間と共に価値が上がる収入を生み出す資産を持つことを推奨する。

 

出典:

You've Been Thinking About Inflation All Wrong – Of Dollars And Data

 

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